合同葬の必要となるコストを抑えたいというのは困難を伴います。原則として高額になるのが相場といわれています。スケールの大きい葬儀を扱っている専門会社は限定されていて、どういった会社でも扱える中身ではないからこそ必要となるコストは安価になりにくいといえます。
スケールにもよりますが、1000万程度かかるケースも少なくありません。最低限度でも500万程度はかかるものと見ておいた方がいいでしょう。しかしながら、そうだとしても扱っている専門会社であればどこででも良いという捉え方は言語道断です。
率先して扱っている専門会社を複数探し、各自の専門会社から見積もりを出してもらうことが重要になります。それから、費用分担の内訳に関しては遺族及びと会社との交渉なので一まとめにしてはいえませんが、遺族及び会社の費用分担のケースでは、火葬費用もしくは棺それから、お墓などダイレクトに故人に直結する必要となるコストは遺族が負担し、会場や祭壇に始まる葬儀の演出と関連するものは会社サイドで負うというようなケースが多いといわれています。しかしながら、アクシデントなどがあったケースで遺族らとそのアクシデントを起こした要因になった会社とで合同葬を行う場合は要因となった会社が負担するのは普通です。